コラム詳細

執筆者
弁護士 古山 隼也 （こやま しゅんや）

大阪弁護士会所属 登録番号47601

略歴

清風高等学校卒業/大阪市立大学卒業/大阪市役所入庁（平成１８年まで勤務）/京都大学法科大学院卒業/古山綜合法律事務所 代表弁護士

講演・メディア出演・著書

「自保ジャーナル」No. 2157号（令和6年5月9日発行）掲載 / 朝日放送「キャスト」/弁護士の顔が見える中小企業法律相談ガイド（弁護士協同組合・共著）/滝川中学校 講演「インターネットトラブルにあわないために-トラブル事例を通じて-」

大阪市職員､大阪・京都の法律事務所の勤務経験を活かし､法律サービスの提供を受ける側に立った分かりやすい言葉で説明､丁寧なサポートで､年間１００件以上の問題解決をおこなっています。
また損害保険会社元代理人弁護士の知識とノウハウをもって､交通事故被害者の救済に取り組んでいます。

関節可動域の機能障害の認定に関する基本的な考え方

関節可動域の測定は日本整形外科学会及び日本リハビリテーション医学会により決定された「関節可動域表示ならびに測定方法」に従って行われ、後遺障害の認定は原則として他動値によります。他動値とは医師が手を添えて曲げた角度をいいます（自分で曲げた角度は自働値といいます。）。

また、一部を除いて、関節可動域の機能障害の認定は、障害が残った側（患側）の可動域と障害の残っていない側（健側）の可動域を比較して判断されます。

各部位の運動方向

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